- 第１４回講義の参考資料です。
古川 修精細分業の説(原林之助「一式受負と分業受負」建築雑誌1892年12月号) 建築雑誌 102(1258), 52-53 ,19870420
原 林之助 , 市東 謙吉一式受負と分業受負(明治廿五年十月十二日通常會演説) 建築雑誌 6(72), 355-367 ,18921228
岩松準 [2008c] 「建築コスト遊学02：法律171号と予定価格――官の積算の意味」建築コスト研究61, pp.35-38, 2008.4.
岩松準 [2009d] 「建築コスト遊学06：原価計算基準と建築コスト」建築コスト研究65, pp.29-33, 2009.4.
岩松準 [2008h] 「新技術調査レポート＃16：ゼネコンの技術開発コストをどう考えるか」建築コスト研究63, pp.62-71, 2008.10.
岩松準 [2005] 「100年前の数量公開論争：設計とコスト（第6回）」建築コスト研究49, pp.4-7, 2005.1.
岩松準 [2007b] 「建築市場の変化とものづくり」：重要論文のレビューとリスト 「建築ものづくりのフロンティア」（総合論文誌第５号）建築雑誌Vol.122, No.1558, pp.134-137, 2007.2
（７月１６日記）
- 第１３回講義の参考資料です。
国土交通省の公共工事設計労務単価のページ
国土交通省平成２１年度公共工事設計労務単価（基準額）について
古川修「日本の建設業」岩波新書495、1963.8.20
古川修「建設業の世界」大成出版社, 2003.8
筆宝康之「日本建設労働論：歴史・現実と外国人労働者」御茶の水書房、1992.10.25
佐崎 昭二『建設労働と外国人労働者』大成出版社, 1992.8
佐崎 昭二『90年代の建設労働入門 (1984年)』大成出版社, 1984.4
建専連建設労働生産性の向上に資する提言 602KB
建専連建設労働生産性の向上に資する提言（概要版）155KB
六波羅昭目標年収600万円の実現へ（六さんの談話室）
日建連建設技能者の人材確保・育成に関する提言（建設技能者の年収、重層下請次数の３次以下など下記報告書の第２章提言をご覧下さい）
外国人労働者について→JITCO - 財団法人国際研修協力機構
蟹澤宏剛「労務費・賃金の実態と下請・職人の状況」建築雑誌Vol.118, No.1504, 2003.4, pp.30-32
蟹澤宏剛，秋山哲一，岩松準「技能労働者の処遇に関する研究：その１ 専門工事業と技能労働者の関係に関する考察」日本建築学会計画系論文集, NO.640, 2009.6, pp.1419-1424
（７月９日記）
- 第１２回講義の参考資料です。
白川一郎「内外価格差：もうひとつの物価問題」中公新書1208, 1994.10
国土交通省「平成１５年度内外価格差（対米国）フォローアップ結果について」
岩松準・遠藤和義 [2002b]. 「建設産業の生産性の評価方法に関する研究」日本建築学会建築経済委員会第18回建築生産シンポジウム論文集, pp.223-230, 2003.7.
岩松準・遠藤和義 [2003].「建設産業の生産性の評価方法に関する研究（その２）：統計データを用いた生産性測定結果の相互比較」日本建築学会建築経済委員会第14回建築生産パネルディスカッション報文集, pp.9-16, 2003.3.
岩松準・遠藤和義・小川公由 [2003]. 「建築産業の生産性に関する研究（その２）：統計を利用した産業レベルの労働生産性の国際比較」日本建築学会大会学術講演梗概集（東海）, pp.1093-1094, 2003.9
（７月２日記）
- 第１１回講義の参考資料です。
財団法人建築コスト管理システム研究所「公共建築VE:その進め方と実例」大成出版社2000.11.1
清水令一郎「ＧＳＡにおけるＶＥ（１）」建築コスト研究1994summer
清水令一郎「ＧＳＡにおけるＶＥ（２）」建築コスト研究1994autumn
森本均「新しい時代に、新しい価値を」建築コスト研究2002spring
（社）日本バリュー・エンジニアリング協会のホームページ（http://www.sjve.org/）
SAVE Internationalのホームページ（http://www.value-eng.org/index.php）
（６月２５日記）
- 第１０回講義の参考資料です。
古阪秀三「CM方式のもとでの設計者選定と建設工事費の変遷：大分市における事例：設計とコスト（12）」建築コスト研究2007.10
古阪秀三他編著『建築生産ハンドブック』朝倉書店 (2007/07); ISBN-10: 4254266286; ISBN-13: 978-4254266283; 発売日： 2007/07; 定価33,600円)
How to Get the Best Value for Your Construction Dollar
アメリカ建築家協会
（６月１８日記）
- 第９回講義の参考資料です。
OECD and Eurostat, Construction Price Indices: Sources and Methods, 1997
Advisory Group to Study the Consumer Price Index (1996), “Toward a More Accurate Measure of the Cost of Living,” Final Report to the Senate Finance Committee.(ボスキン報告書)の概要版（インターネットのどこかに本編は載っていると思います）
細野薫「物価指数の信頼性」
総務省物価指数の資料（ボスキン報告の要約などあります）
岩松準 「建築費指数について」建築コスト研究36, pp.35-41, 2002.1.
真鍋恒博「機能・用途上の限界：耐久性と耐用性」建築雑誌2002.10
「特集・建築の寿命」建築雑誌2002.10
（６月１１日記）
- 第８回講義の参考資料です。
Richard Kirkham 著 「 Ferry and Brandon's Cost Planning of Buildings」Blackwell; 8th Edition版 (2007/8/22)
ＪＢＣＩの紹介ページ（建設物価調査会）
SIBCの紹介ページ（コスト研）
岩松準 [2009e] 「建築着工統計による工事費単価分析への期待」総研リポート特別号（財団法人建設物価調査会）2009 年4 月号, pp.3-5, 2009.4.
岩松準 [2009g] 「坪単価による概算」月刊建設物価（財団法人建設物価調査会）建設時評, pp.8-9（記事欄）, 2009.6.
（６月４日記）
- 第７回講義の参考資料です。
小林康昭「「積算」と見積り」建設時評, 建設物価2008年1月号, pp.8-9
国土交通省公共建築工事積算基準（平成１９年度版）
国土交通省官庁営繕関係統一基準のページ
財団法人建築コスト管理システム研究所のホームページ
岩松準 [2005] 「100年前の数量公開論争：設計とコスト（第6回）」建築コスト研究49, pp.4-7, 2005.1.
岩松準 [2008a] 「建築コスト遊学01：日本建築積算略史――その起源と展開」建築コスト研究60, pp.26-28, 2008.1.
岩松準 [2009d] 「建築コスト遊学06：原価計算基準と建築コスト」建築コスト研究65, pp.29-33, 2009.4.
（５月２８日記）
- 第４～６回講義の参考資料です（後日追加予定）。
田村誠邦「オーナーをその気にさせる事業計画入門（第１回）」
田村誠邦「オーナーをその気にさせる事業計画入門（第２回）」・・・配布予定
田村誠邦「オーナーをその気にさせる事業計画入門（第３回）」
田村誠邦「オーナーをその気にさせる事業計画入門（第４回）」
建築技師報酬規定 明治42年1月29日総会決定(建築學會編)第４回講義時のハンドアウト
秋山哲一著「第８章 企画」松村編『建築生産』（2004.3）所収よりpp.117-119第４回講義時に読み上げた資料
古川修著「2.1.3 建築家業務の変化」新建築学大系４４『建築生産システム』（1982.10）, pp.112-114第４回講義時に一部を読み上げた資料
横田雅之「収益還元法の精緻化への課題」住信基礎研究所調査季報No.30（1998）授業ではＤＣＦ法の実例として表３を紹介しました。この論文は若干古い時代のものですので注意下さい。
第４回講義で１つ質問がありました。
Ｑ. コーポラティブハウスのような場合やスケルトンインフィルのような場合はどのように計算するのでしょうか。
Ａ. コーポラティブハウスの場合は、分譲事業者の立場からは基本的には第４回で説明した考え方を当てはめていいと思います。ただし、入居者を事前に募って各人の意見をまとめあげるというたいへん面倒なマネージメントをする必要がありますので、その経費を一定程度（どの程度が妥当かは私にはわかりません）を積み上げる必要があると思います。
もうひとつの質問のスケルトンインフィルとは、「つくば方式」とよぶものですね。これも分譲事業とかんがえれば同じです。ただし、この方式は借地方式の一種になりますので、土地代がかなり節減できるという設定にするのだと思います。第４回講義で私が持参した資料に参考となる記述箇所がありました。ここ（田村著「「つくば方式」に見る、集合住宅供給の新潮流」『都市・建築企画開発マニュアル’９９』pp.17-23）を参照下さい。分譲後の資産評価の問題や入居者による管理の問題などが通常の分譲マンションとは異なっていますね。
（５月７日記;5/8,5/22追記）
- 第３回講義の参考資料です。
国土交通省「建設業許可業者数調査の結果について－建設業許可業者の現況（平成20年3月末現在）－」
岩松準「補論・許可業種と発注区分」（講義の中で説明するかもしれない資料。出典は岩松学位論文）
岩松準[2005]「建設業の産業組織に関する研究：公表データを利用した市場集中度に関する検討」日本建築学会建築経済委員会第21回建築生産シンポジウム論文集, pp.243-250, 2005.7.
岩松準 [2007d].「国勢調査等による建設業就業者数の動態について」日本建築学会大会学術講演梗概集（九州）, pp.1257-1258, 2007.8.
最後のレポートについては、○は１／３程度に留まりました。いろいろなことを話したので混乱している方もいるかもしれません。若干難しい内容だと思いますので模範解答を示しておきます。数字の差が出るのはいろいろな理由や事情があるためです。そのどれかが書いてあれば○としました。
Ｑ. 日本の建設企業数全体を示す統計数値として、
①建設業許可登録業者数（約５０万）と
②建設工事施工統計調査報告の業者数（約２１万）がある。両者はなぜ倍も違うのか。
キーワード： 建設工事の完成を請け負う営業／主業／集計誤差／廃業のうち１つ以上を使い答えよ。
Ａ. 両者とも国土交通省が公表している数値であるが、①は建設業法で規定する「建設工事の完成を請け負う営業」を行う許可登録業者数であり、②は施工実績がある建設業者数の推定値である。①はビジネスライセンスであり、「営業」の見込みがある場合には許可を取っていることがあり、必ずしも主業として建設業に取り組む企業ばかりではなく、実働のない業者が多く含まれている。また登録の有効期限が５年間のため、廃業後も登録業者数に含まれている企業・個人が①の数値には入っている。②は実際の建設活動をしている業者の数に近いと考えられるが、建設現場に対するサンプル調査であり、集計誤差や下請として行った軽微な工事など、調査では捕捉されない実績が含まれる可能性がある。
（４月３０日記；5/1追記）
- 第２回講義時の質問が２つありました。
Ｑ１. 建設市場のリスクとは何ですか？
Ａ１. Global Insight社の資料からの引用図の横軸にこの「リスク」のスコアが出ていました。一般にリスクとは予測あるいはコントロールが可能な危険をいい、それができないものはカオスと言います。リスクをどんなやり方でスコア化しているかは不明ですが、Global Insight社のホームページに①税金に関する政治的要因、②それ以外の政治的要因、③価格に関係した取引の要因、④価格以外の取引の要因の４つに区分して多くのリスク要因を掲げてあるものがありました。興味があれば誰か和訳してメールで送ってください。
Ｑ２. レンタル業者とは？
Ａ２. 渡した資料中にはないので、たぶん建設業とその周辺産業という説明の中で「レンタル業者」という言葉を使ったと思います。建設業の周辺産業としての「レンタル業者」とは、たとえば足場仮設材、クレーンなどの建設機械を、建設会社（直接的には建設現場に）にレンタルする会社のことを言います。（建設機械や足場材などは昔は建設会社自身（担当部署は機材部等と言っていました）が保有していたものですが、費用対効果の観点から、今ではレンタル業者を使うのが主流になっています。なお、建設業許可をとっているレンタル業者が多いと思うので「周辺」とはいえないかもしれません。）大型の建設機械の場合はオペレーターと呼ぶその機械を動かす人もセットで建設現場に送り込むことも多くあります。第３回の講義で「建設業」とは何かという話をしますので、もし疑問があればさらに質問してください。
（４月２４日記）
- 第２回講義の参考資料です。
国土交通省「建設業許可業者数調査の結果について－建設業許可業者の現況（平成20年3月末現在）－」
IHS Global Insight Construction Services, Lexington, Mass.・・・世界の建設市場の予測
国立国会図書館 「テーマ別調べ方案内」タイトル：建設統計（建設全般および各種建設活動）
佐藤隆良「建設物価の高騰(建築界の動向)」建築雑誌. 建築年報 1991, 20-21 ,19910920
岩松準 [2009d] 「建築着工統計による工事費単価分析への期待」総研リポート（財団法人建設物価調査会）2009 年4 月号, pp.(3pages), 2009.4.
岩松準 [2009a] 「建築コスト遊学05：建設統計の成立と展開」建築コスト研究64, pp.37-39, 2009.1
岩松準 [2008] 「改正基準法不況のインパクト」月刊建設物価（財団法人建設物価調査会）建設時評, pp.8-9（記事欄）, 2008.3
岩松準・遠藤和義 [2002a]. 「建築業界の現在・近未来を読むデータ集」建築雑誌Vol.117, No.1482, Pp.48-53, 2002.1.
岩松準 [2003c]. 「バブルとその崩壊後の建築費の変動」 建築雑誌Vol.118, No.1504, 2003.4, pp.33-35
岩松準 [2002b]. 「統計ソフトウエア：建築ソフトのフロンティア」建築雑誌Vol.117, No.1492, 2002.8.
（４月２３日記）
- 第１回講義の参考資料です。この文献をヒントに過去の経緯をたどることが出来ます。（リンク先のページからＰＤＦを入手できます）
葛西 萬司「建築の経濟に就て」（建築雑誌, Vol.19, No.221(19050525) pp. 288-296）
「建築經濟委員會の任務と運營方針について」（建築雑誌, Vol.65, No.758(19500120) pp. 37-38）
徳永 勇雄「建築経済と建築生産論の発展 (特集・戦後の建築20年)」（建築雑誌, Vol.80, No.961(19651220) pp. 839-842）
建築雑誌1968年2月号特集・変わりゆく建築経済環境と建築経済研究
巽 和夫「建築生産論の提起 (主集 変わりゆく建築経済環境と建築経済研究) 」建築雑誌 83(991), 88-93 ,19680220
中村幸安「建築生産研究の使命と情況 (建築経済研究の動向) (建築学の諸領域 : 建築経済) 」建築雑誌, 84(1011), 389 ,19690620
島田 良一「高まる経済性追求への関心と建築経営 (建築経済研究の動向) (建築学の諸領域 : 建築経済) 」建築雑誌, 84(1011), 390 ,19690620
三宅 醇「住宅問題研究の課題 (建築経済研究の動向) (建築学の諸領域 : 建築経済) 」建築雑誌, 84(1011), 391 ,19690620
古川 修「海外における建築生産論の研究(建築経済,<主集>海外における建築学の動向) 」建築雑誌 86(1038), 485-486 ,19710520
巽 和夫「建築生産論(現代の建築論,主集建築論) 」建築雑誌 87(1054), 747-748 ,19720720
遠藤 和義「「創れない」建築生産論があってもいい 」建築雑誌 103(1278), 60 ,19881020
岩松準 「建築コスト遊学03：建築経済学と「建築コスト」の研究史」（建築コスト研究62, pp.62-64, 2008.7）
「日本建築学会発表部門・細分類表」（建築学界全体の研究分野の一覧です）
（４月９日記：4/23追記）
- 新年度用にページの更新を行いました（４月６日記）
- 第14回講義プリント（７月１６日）
- 第13回講義プリント（７月９日） ハンドアウト(＋α)
- 第12回講義プリント（７月２日）
- 第11回講義プリント（６月２５日） ハンドアウト
- 第10回講義プリント（６月１８日） ハンドアウト
- 第９回講義プリント（６月１１日） ハンドアウト(＋α)
- 第４回講義プリント（５月７日）
- 第３回講義プリント（４月３０日） 後半が若干ＰＤＦの文字変換がうまくいっていません。（原因不明）
- 第１回講義プリント（４月９日）
（ シラバスに関連したサイト）
建設業ハンドブック（日建連ホームページ;第２回、第３回関係資料）
松村秀一編著 「建築生産」（市ヶ谷出版社、2004/4）
岩下秀男著 「建築経済」（理工図書、1983/1）
建設産業史研究会著 『建設産業事典』（鹿島出版会、2008/11）
木下是雄著 「理科系の作文技術」（中公新書624、中央公論社、1981/1）
野口悠紀雄著 「「超」文章法」（中公新書1662、中央公論社、2002/10）
日本建築学会の 論文・文献検索のサイト（特に国立情報学研究所 CiNiiは便利です）